※SCOPE2:自社で他者から供給された電気、熱、蒸気を使用したことによる間接搬出の温室効果ガスの排出量。温対法の算定・報告・公表制度(通称SHK制度)に基づき、当該排出量を算定し、国に報告しなければならない。国は当該報告を審査し公表する。
分類 | 太陽熱利用![]() | 地中熱利用![]() | 地熱(温泉熱)利用![]() | 温度差エネルギー利用![]() |
概要 | 太陽熱を集熱器で集め,給湯等に活用 | 地中熱を熱源とし、ヒートポンプによる空調等に活用 | 温泉や温泉排湯を熱源とし、ヒートポンプ等による空調・給湯等に活用 | 地下水、河川水、海水、下水などの流体を熱源とし、ヒートポンプによる空調等に活用 |
事業者 | 北海道ガス、東京ガスエンジニアリングソリューションズ、東京熱供給 | 北海道ガス、東武エネルギーマネジメント | 立川都市センター(プール,温泉排水熱) | 東京ガスエンジニアリングソリューションズ(地下トンネル水熱)、東京都市サービス(河川水熱,下水処理水熱,地下水熱)、虎ノ門エネルギーネットワーク(中水熱、下水熱)、関電エネルギーソリューション(河川水熱) |
分類 | 空気熱利用 | 設備排熱・ビル排熱利用 | その他 |
事 業 者 | 北海道熱供給公社(フリークーリング) 丸の内熱供給(フリークーリング) | 丸の内熱供給(中水排熱・インタークーラ排熱)、東京都市サービス(変電所排熱) | 新宿南エネルギーサービス(小水力発電による電力回収) |
【導入効果】
北海道ガス資料より作成
【導入効果】
東京熱供給資料より作成
【導入効果】
プラント導入による 街区全体での効果として
北海道ガス資料より作成
【導入効果】
東武エネルギーマネジメント資料より作成
【導入効果】
立川都市センター資料より作成
【導入効果】
東京都市サービス資料より作成
【導入効果】
東京都市サービス資料より作成
【導入効果】
虎ノ門エネルギーネットワーク資料より作成
【導入効果】
東京都市サービス資料より作成
河川水
【導入効果プラント1】
【導入効果プラント2】
関電エネルギーソリューション資料より作成
【導入効果】
虎ノ門エネルギーネットワーク資料より作成
【導入効果】
北海道熱供給公社資料より作成
東京ガスエンジニアリングソリューションズ Webサイトより作成
記者発表資料(令和3年1月28日)より作成
【導入効果】
東京都市サービス資料より作成(図は、記者発表資料(令和3年1月28日)を引用)
【帯水層蓄熱システムのメリット】
2025年日本国際博覧会協会資料より作成
2025年日本国際博覧会協会資料より作成
※水素混焼ボイラー:都市ガスとともに水素を燃料とするボイラーであり、水素燃焼分はCO2を排出しない。
東京都資料より作成
愛媛県 :両社の実証事業で得られた知見の共有を図る勉強会等の 開催により県内水素関連産業の発掘・育成につなげるなどの普及啓発。
四国電力:同社の松山太陽光発電所(出力:2,042kW)で発電したCO2フリー電気を用いて、水素を製造。
三浦工業:工場内の既設ボイラに水素ボイラを併設し、四国電力が製造した水素を用いて 水素ボイラの実証運転を実施。